デジタルサイネージとは?種類・できること・館内案内での使い方

ショッピングモールの通路に立つ縦型のデジタルサイネージ

この記事でわかること

  • デジタルサイネージの意味と、身近な例
  • 広告・販売促進・案内・娯楽など、デジタルサイネージでできること
  • 置き方と表示の種類
  • 館内案内や災害情報で使うときの注意点
  • 紙の案内板・キオスク端末との違い

まず読む: デジタルサイネージの館内案内は何に向く?案内板・スマホとの比較

デジタルサイネージとは?

デジタルサイネージとは、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って、屋外・店頭・公共空間・交通機関などで情報を発信するメディアの総称です。業界団体は、映像による電子看板・掲示板とも言い表しています[1]。駅や空港の発車案内の横にある広告画面、商業施設の入口の案内画面、エレベーターの中の小さな画面などが身近な例です。

業界団体のデジタルサイネージコンソーシアムは、デジタルサイネージを、あらゆる場所で電子的な表示機器を使って情報を発信するメディアの総称だと説明しています[1]。同じ団体は、屋内でも、小型の表示システムでも、広告以外のコンテンツでも含む広い概念だとしています[1]。

デジタルサイネージは「大きな広告の画面」だけを指す言葉ではありません。施設の中の小さな案内画面も、受付の横の待ち番号の表示も、デジタルサイネージにあたります。

館内案内での使い方と、案内板・スマートフォンとの比べ方はデジタルサイネージの館内案内でくわしく解説しています。

デジタルサイネージで何ができる?

デジタルサイネージでできることは、大きく「広告」「販売促進」「情報提供」「娯楽」に分けられます。デジタルサイネージの動向をまとめた国内の研究は、広告の分野で使われ始めたデジタルサイネージが、いまはこの4つの分野で使われていると整理しています[2]。

紙の掲示と比べたときの強みは、内容を変えやすいことです。

  • 表示を遠くから切り替えられる: 案内の内容やお知らせを、掲示し直さずに更新できます
  • 時間帯で内容を変えられる: 朝は受付の案内、昼は混雑の案内、のように出し分けられます
  • 動きや音で目を引ける: 動画や切り替わる画面で、通りがかりの人の目に留まりやすくなります
  • 言語を切り替えられる: 同じ画面で、日本語と外国語の表示を順に出せます

同じ研究は、LEDを使ったとても大きな画面や、センサーと連携したサービスが技術の進歩で実現してきたことも紹介しています[2]。

デジタルサイネージの種類は?

デジタルサイネージの種類に、決まった分け方はありません。ここでは施設で導入を考えるときの目安として、置き方・表示の更新・操作の3つの見方で一般的な例を並べます。

分け方種類施設での例
置き方壁掛け・天井から吊り下げ通路の案内、待合の表示
置き方自立型(スタンド型)入口のフロアガイド
置き方大型の画面・LEDビジョン吹き抜けや外壁の大きな表示
表示の更新機器ごとに入れ替える小さな店舗の画面
表示の更新ネットワークでまとめて配信複数の階の画面を一度に更新
操作見るだけ案内やお知らせの表示
操作画面に触れて操作できる行き先を選んで道を調べる案内

業界団体は、街頭の大型ビジョンや駅・空港、ショッピングモールだけでなく、エレベーターや小型店舗、大学、ホテル、病院などにも広まっていると説明しています[1]。

災害のときにはどう使う?

デジタルサイネージは、ふだんの案内だけでなく、災害のときの情報を伝える手段としても期待されています。総務省は、デジタルサイネージの画面は視覚的な効果が大きいため、地域の情報に詳しくない外国人旅行者などへの情報伝達に非常に有効と考えられるとしています[3]。

総務省は、地方公共団体などが出した災害関連の情報を一斉に送って伝える共通の仕組み(Lアラート)の情報を、デジタルサイネージに表示する実証を行いました[3]。その前には、在留外国人向けにデジタルサイネージで災害情報を表示する画面の標準的な仕様を検討することを決めています[4]。同じ資料では、多言語での災害関連情報の伝達には、まだ広げていく余地があるとしています[3]。

施設の避難誘導についても、消防庁のガイドラインは、デジタルサイネージやスマートフォンのアプリなどを使って、災害情報や避難誘導の情報を多言語にしたり文字で見えるようにしたりすることを挙げています[5]。災害時の外国人への情報提供は災害時の外国人への情報提供で解説しています。

館内案内で使うときに気をつけることは?

デジタルサイネージは、置けば伝わる道具ではありません。導入でつまずく理由について、国内の研究は、多くのデジタルサイネージが技術の側から設計され、使う人・買い物をする人の目線で設計されていないことが失敗の根本的な原因になっていると指摘しています[6]。館内案内で使うときも、来館者の目線で次の点を確かめます。

  1. 何を伝えるかを決める
    館内図・待ち状況・お知らせなど、その場所で来館者が知りたいことを1つに絞ります。
  2. 置く場所を決める
    迷い始める場所や、立ち止まって見られる場所を選びます。通路の真ん中で足を止めさせないようにします。
  3. 画面が消えたときの備えをする
    停電や故障のときにも困らないよう、紙の館内図や案内板を残します。
  4. 非常時に何を映すかを決める
    避難の案内に切り替える手順と、誰が切り替えるかを決めておきます。
  5. 更新の担当を決める
    古い情報が流れ続けないよう、誰がいつ内容を確かめるかを決めます。

画面の前に立たないと見られない点は、紙の案内板と同じです。来館者が歩きながら、また来館前に館内を確かめられるよう、スマートフォンで開く館内マップと組み合わせる方法もあります。紙とデジタルの使い分けは紙の館内図とデジタルの館内マップの違いで比べています。

市役所のロビーでデジタルサイネージの館内案内にふれる来庁者

デジタルサイネージと似た言葉の違いは?

  • 案内板(紙のサイン): 表示を変えるには貼り替えや作り直しが要ります。電気を使わないので停電でも見られます
  • デジタルサイネージ: 電子的な表示機器で情報を出すものの総称です
  • キオスク端末: 画面に触れて操作できる情報端末で、操作できるデジタルサイネージと重なる部分があります
  • 屋内案内システム: 館内図・現在地・道案内などをまとめた仕組みで、デジタルサイネージはその表示の窓口の1つになります

屋内案内の仕組み全体は屋内案内システムとはで、多言語での案内は施設の案内の多言語対応で解説しています。

デジタルサイネージとは、電子的な表示機器で情報を発信するメディアの総称で、広告だけでなく案内や災害情報にも使われます[1][2]。内容を変えやすい反面、画面の前でしか見られず、停電や故障で消える弱みもあります。来館者の目線で何を伝えるかを決め、紙の案内やスマートフォンと組み合わせて使いましょう[6]。

このメディアを運営するスリー株式会社は、施設の案内を地図で届ける「mapco」を開発しています。

おわりに

デジタルサイネージについて、いかがでしたか?電子的な表示機器で情報を発信するメディアで、表示を遠くから切り替えたり時間帯で変えたりできるのが特長でした。災害時の活用や館内案内での注意点も見てきましたね。

ちなみにスリーでは、「mapco」というサービスを提供しています。マップを入口に、施設と来館者をつなぐ案内の仕組みです。館内マップを施設の方が自分でつくり、QR コードから開いてもらえます。サイネージとあわせて、来館者が手元のスマートフォンでも見られる館内マップを用意したいときにお使いいただけます。よろしければ、サービスページものぞいてみてください。

mapco のサービスページを見てみる

よくある質問

デジタルサイネージとは何ですか?

ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するメディアの総称です。駅や空港の画面、商業施設の案内画面、エレベーターの中の画面などが身近な例です。

デジタルサイネージは広告にしか使えませんか?

広告以外にも使われます。業界団体は、広告以外のコンテンツも含む広い概念だと説明しており、研究でも広告・販売促進・情報提供・娯楽の4つの分野で使われていると整理されています。

デジタルサイネージで館内図を出すと便利ですか?

内容を変えやすく、多言語の切り替えや災害時の表示もできる点は便利です。一方で、画面の前に立たないと見られない、停電や故障で消える、といった弱みもあります。紙の案内板やスマートフォンの地図と組み合わせて考えましょう。

災害のときにデジタルサイネージは役に立ちますか?

総務省は、デジタルサイネージの画面は視覚的な効果が大きく、地域に詳しくない外国人旅行者などへの情報伝達に有効と考えられるとして、災害情報の表示の実証を行っています。施設でも、非常時に何を映すかを前もって決めておくことが大切です。

参考文献

論文 2公的資料 3業界・メーカーの公式資料 1

この記事は 6 本の出典をもとに書いています。うち 6 本は、引用した文が出典のページにあることを確かめています(2026年11月7日)。

  1. 一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム「デジタルサイネージとは」業界・メーカーの公式資料
  2. 土屋樹一「デジタルサイネージの最新トレンドと今後の活用方向性」日本印刷学会誌 59巻4号(2022年) DOI: 10.11413/nig.59.176論文
  3. 総務省 報道資料「デジタルサイネージを活用した災害関連情報の伝達に関する実証」(令和2年10月30日)公的資料
  4. 総務省 報道資料「デジタルサイネージを活用した外国人向け災害情報等の提供の促進」(令和元年9月10日)公的資料
  5. 総務省消防庁 報道資料「外国人来訪者や障害者等が利用する施設における災害情報の伝達及び避難誘導に関するガイドライン」の公表(2018年3月29日)公的資料
  6. 青木雅人「ショッパー視点でのデジタルサイネージ導入」日本画像学会誌 53巻5号(2014年)論文

この記事を書いた人

mapco 案内ノートの編集部です。公的な資料・論文と自社の経験をもとに、確かめた情報だけを書いています。